粗大ゴミとは？出し方や正しい処分方法まで徹底解説
2021年10月28日粗大ゴミというと、不要になったソファーやベッドなどの大きなものを思い浮かべる人が多いでしょう。粗大ゴミの定義とはどのようなものでしょうか。そこで本記事では、粗大ゴミの定義や粗大ゴミとして回収してもらえない大きなゴミについて解説し、行政サービスでの処分の仕方から、使いたい人に譲る方法まで紹介していきます。
【まずは確認】粗大ゴミとはどんなもの？
家庭から出されるゴミは、自治体ごとのルールに基づいて分別されています。しかし、粗大ゴミなのか不燃ゴミなのか分かりにくい品目もあるようです。ここでは、粗大ゴミの定義と粗大ゴミに該当しないために回収できない大きなゴミについて解説します。
粗大ゴミの定義
粗大ゴミとは、家庭から出される大型のゴミのことです。具体的な品目には、家具や自転車、カーペット、布団などがあります。実は、粗大ゴミに該当するものは素材に関係なく、サイズによって定義されているのです。また、自治体によっても定義は異なっています。
例えば、世田谷区の場合は、「一辺の長さが30cmを超えるもの」を粗大ゴミと定義しています。したがって、30cm以下のものは不燃ゴミ、30cmを超えるもが「粗大ゴミ」になります。ところが福生市では、「一辺の長さを50cmを超えるもの」としていることから、同じ都内であっても、市区町村が変われば粗大ゴミの定義が異なるのです。
参考：粗大ごみの出し方（世田谷区）
参考：福生市 ごみ資源分別一覧（福生市）
その他にも、5つの自治体を例に粗大ごみの定義を確認してみましょう。
・杉並区：家庭から出る家具・家庭用品などのうち、最大辺がおおむね30センチメートルを超えるもので、220センチメートル以内のもの
・江東区：一辺の長さが、おおむね30センチ以上の大きなごみ
・大田区：家庭から出る一辺の長さがおおむね30cmを超える家具、寝具、電気製品などの大型ごみ
・練馬区：おおむね30センチメートル角以上のもので、耐久消費財を中心とした大型ごみ
・板橋区：最大辺がおおむね30cm以上のもので、ご家庭で使っていた耐久消費財を中心とした大型のごみ
自治体ごとに微妙に異なるルールがゆえに、トラブルになるケースもあり得るでしょう。そのため、行政サービスを利用して処分するものが粗大ゴミに該当するかどうかは、お住まいの地域のホームページなどで確認するようにしましょう。
参考：粗大ごみの出し方・申し込み方法（杉並区）
参考：粗大ゴミの出し方（江東区）
参考：粗大ゴミ（大田区）
参考：粗大ゴミ（有料・申込制）・料金検索（練馬区）
参考：粗大ごみ（収集・持込みともに申込制／有料）（板橋区）
粗大ゴミとして回収できない大きなゴミ
自治体では「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」によって、回収できる品目やサイズなどが決められています。そのため、サイズ上では粗大ゴミの定義に該当しても、回収できない場合もあります。粗大ゴミを処分する前に確認してみてください。
家電リサイクル法対象品
例えば、家電リサイクル法（特定家庭用機器再商品化法）の対象になっているエアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機は、行政サービスで回収することができません。家電メーカーなどが回収することになっているためです。回収後に解体され、レアメタルやプラスチックなどの素材ごとに分類され、資源として再利用されます。
参考：家電リサイクル法の概要（環境省）
適正な処理が困難なもの
また、自治体の処理施設の能力的に処理できないものは回収できません。具体的には、タイヤ、バッテリー、ピアノ、消化器、耐火用金庫などです。また、農薬などの化学薬品、引火性液体などの有害性・危険性のあるもの、著しく悪臭を発するものも含まれます。これらは、購入した店舗やメーカーへ問い合わせて、正しく処分するようにしましょう。
事業系の粗大ゴミ
行政サービスでの粗大ゴミ回収は、家庭ゴミに限られているため、事業で使われたイス・テーブル・机なども回収できません。事業系の粗大ゴミは、事業所の所在地の自治体が指定する処理施設に直接持ち込むことで処分できます。行政指定業者に処分を委託する方法もあります。
行政サービスにおける粗大ゴミ回収までの手順
次に、行政サービスを利用して粗大ゴミを回収してもらう手順を紹介します。申込みや粗大ゴミ処理券の購入する必要があり、可燃ゴミや不燃ゴミの回収に比べて複雑です。申込みから回収までの手順は以下のようになります。
手順①：粗大ゴミに該当するか確認
事前準備として、処分したい粗大ゴミが、自治体の粗大ゴミの定義に該当するかを確認します。多くの場合、最大辺の長さが決められていますから測っておきましょう。自治体によっては、分解することでサイズを小さくすれば可燃ゴミや不燃ゴミとして処分できる場合があります。例えば、布製のカーペットを小さく裁断して可燃ゴミに出すことが可能です。
手順②：粗大ゴミ受付センターに申し込む
そのうえで、各自治体にある「粗大ゴミ受付センター」に申し込みます。粗大ゴミ受付センターの連絡先は、自治体ホームページ「粗大ゴミの出し方」のページで確認してください。電話またはインターネットで申し込むと、回収日と収集場所、料金、受付番号が知らされます。受付時間内の電話が難しい方は、インターネットでの申し込みが便利です。
手順③：粗大ゴミ処理券を購入
続いて、「有料ゴミ処理券取扱所」の標識のある店舗、スーパー、コンビニなどで粗大ゴミ処理券を購入しましょう。お住まいの地域と購入先の店舗が同一の地域内で購入しなければいけません。処理券のデザインが自治体ごとに違うので、購入の際に地域を確認しましょう。
処理券は、金額が違う複数の券が用意されています。複数の粗大ゴミを処分する場合でも、1つずつに処理券を貼るので、料金と処理券の金額に間違いがないようにしましょう。金額が不足していると回収してくれません。また、処理券を購入すると、使わなかったからといって返品や交換ができません。
手順④：回収日に収集場所へ運ぶ
処理券に回収日と受付番号を記入し、粗大ゴミのよく見えるところに貼り、決められた時間までに収集場所に出してください。前夜から出すとトラブルになることがあるので、必ず当日の指定時間に出しましょう。なお、指定場所へ運べば完了ですから、立ち会う必要はありません。
粗大ゴミは指定場所へ持ち込む方法も
粗大ゴミを処分する方法には、行政サービスで回収してもらう方法に加えて、自家用車などで自治体の指定場所へ直接持ち込む方法があります。多くの自治体では、回収してもらう場合の半額程度になりますのでお得です。ただし、粗大ゴミを運搬するための自家用車がないなど運搬手段が確保できない方には、おすすめできない方法でもあります。
直接持ち込む方法
まずは、先述した回収までの手順①〜③と同様に進めます。事前に粗大ゴミ受付センターに電話またはインターネットで申し込みます。 次に、粗大ゴミ処理券を購入し、処理券を粗大ゴミに貼ってください。持ち込み先は、自治体ごとに指定引取場所があるので、ホームページで確認しましょう。
持ち込む際の注意点
●持ち込む場合でも、家電リサイクル法対象品など粗大ゴミとして回収できないものは受け付けてもらえません。
●1世帯あたり1日1回、1回あたりの個数10個までの制限があります。
●申込み以外の粗大ゴミは受け付けてもらえません。
●自家用車からの荷下ろしは、持ち込んだ人がおこなう必要があります。
直接持ち込めない場合は
お年寄りや体が不自由な方で、指定場所に直接持ち込めない場合は、部屋から運び出して収集してくれるサービスを利用することができます。ただし、粗大ゴミ受付センターへ電話あるいはインターネットで事前申し込みをおこない、粗大ゴミ処理券を購入する必要があります。
粗大ゴミを運搬から回収まで任せるなら不用品回収業者に依頼する方法も
粗大ゴミの運搬から処分までのすべての作業を任せるなら、不用品回収業者に依頼する方法があります。どのようなメリットやデメリットがあるのか気になる方も多いでしょう。行政サービス以外の方法を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
不用品回収業者に依頼するメリット
粗大ゴミに加えて、粗大ゴミとして回収してもらえない大きなゴミやリサイクル家電などに対応して回収してくれます。希望の日時や即日回収も可能になることが大きなメリットといえます。最大のメリットは、粗大ゴミや不用品を仕分けたり持ち込む手間も省くことができて便利です。
また、不用品の回収以外のサービスがあることも魅力です。業者によっては、回収後の片付けや状態が良い粗大ゴミは買取も可能になります。さらに、遺品整理やゴミ屋敷ともいえる大量のゴミの回収を依頼することもできます。
不用品回収業者に依頼するデメリット
回収料金が行政サービスよりも高くなることが、少しでも費用を抑えて処分したい方にとっては大きなデメリットです。また、行政サービスでは安いうえに地域による料金のばらつきが少ないことが特徴ですが、不用品回収業者によって料金の幅があることもデメリットともいえます。そのため業者選びの下調べや相見積もりをとる手間が発生してしまいます。
行政サービスを利用する際の労力や時間を考えると、回収料金が高いことはデメリットといえないという方もいらっしゃるでしょう。これに対して、費用面だけをデメリットと考えると、無料回収や格安回収をうたって高額なオプション費用を請求されるトラブルに見舞われることもあるので注意点が必要です。
【無料のやり方も】粗大ゴミを捨てずに使いたい人に譲る方法
粗大ゴミを捨てるためにお金を払うのではなく、使いたい人に譲ることで地域の誰かに貢献するという考え方が注目されています。この考えは、不要になったものを捨てるのではなくリユースすることで、廃棄物の削減につながり環境にも貢献できるのです。
また、そうした側面だけでなく、誰かに譲ることで、それが報酬に繋がる場合もあるため、廃棄処分を検討する前に、譲るという手段を考えてみてはいかがでしょうか。
「使いたい人」に譲るならジモティーがおすすめ
売却を考えている方に特におすすめなのが、株式会社ジモティーが運営する「地元の掲示板」サイト：ジモティーです。特に人気なのが「売ります・あげます」のカテゴリーで、日本全国の地域ごとの不用品の譲渡・売買情報を掲載しています。自分にとっては粗大ゴミでも、使いたい人に譲ることで有効活用してもらうことができるのです。
メリット①：手数料が無料で実質コスト0円も可能
ジモティーは、出品者と購入者が直接会って現金の受け渡しをすると売買成約時の手数料がかかりません。登録料も無料ですから、実質コスト0円が可能となります。リサイクル料金や収集・運搬費を考えると、無料で譲ってもコスト0円であればお得な処分方法といえます。もし、いくらかで売れれば、すべて利益になるというわけです。
メリット②：直接引き渡せるので運搬の手間がない
家の近くの買い手を探すことで、運搬や送料の負担が軽減できることが最大の特徴といえます。遠方であれば、発送方法やコスト面から無料あるいは格安価格で売買すること自体が難しくなります。買い手が引取りに来てくれるなど、直接会って受け渡しができると運搬や送料が不要になることもあるでしょう。ジモティーだからこそ、無料あるいは格安価格での取引きが可能になるのです。
メリット③：大型家電も出品できる
ジモティーは、行政サービスで処分できない家電リサイクル対象品や大型家電まであらゆる家電が出品できます。特に家電は、特定家庭用機器再商品化法（家電リサイクル法）によってリサイクル料金から収集・運搬費用まで高額な処分料が必要です。例えば、大型冷蔵庫はリサイクル料だけで4,730円が必要になります。大型家電はジモティーで無料で譲渡するほうが安上がりでお得といえるのです。
最後に
粗大ゴミの定義から処分の方法、そしてお金をかけずに人に譲る方法まで紹介してきました。手数料もかからず、ご近所に住んでいる方へジモティーを利用して譲る便利な方法もありますので、粗大ゴミの処分で困っている方は、誰かにとって必要なアイテムをジモティーに出品してみてはいかがでしょうか。
