ハイブリッドキャリア協会第1回シンポジウム～「企業依存社会」から「個人自立社会」へ～ 個人が主役の働き方を実現するには （投稿ID : snx6v）

2022年1月17日　第1回シンポジウム開催
～「企業依存社会」から「個人自立社会」へ～
個人が主役の働き方を実現するには

こんな方におすすめ 
ハイブリッドキャリアの形成をご検討中の方
今後のキャリア形成にお悩みの個人事業主、複業・兼業中の方
ハイブリッドキャリアや多様な働き方に興味のある方
ハイブリッドキャリアの制度設計や環境整備を検討中の企業ご担当者様
日時
2022年1月17日（月）
19:00-20:30

場所
ZOOM

申込み
下記フォームより必要事項をご入力ください。
https://forms.office.com/r/5MSgwvdzuY

詳細はこちらから： https://www.pasona.co.jp/clients/service/hybridcareer/#event

スケジュール
1. オープニング（15分）
『ハイブリッドキャリア協会の設立目的と活動内容のご紹介』
　ハイブリッドキャリア協会
　代表理事　髙木元義（株式会社パソナJOB HUB 代表取締役社長）

2. 基調講演（20分）
『自立のために本当に必要なこと』
　ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社
　人事総務本部長 島田由香氏

3. 講演（10分）
『VUCA時代におけるハイブリッドキャリアのすゝめ』
　日本マイクロソフト株式会社 統合マーケティング部 部長 金本泰裕氏

4. パネルディスカッション（40分）
『ハイブリッドキャリアを実践するために必要な個人のスタンスと社会インフラとは』
　株式会社パソナJOB HUB 代表取締役社長　髙木元義
　ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社 人事総務本部長 島田由香氏
　日本マイクロソフト株式会社 統合マーケティング部 部長 金本泰裕氏
　ハイブリッドキャリア協会　事務局長 湯田健一郎

5．クロージング（5分）

登壇者プロフィール
島田 由香氏
ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社 人事総務本部長 Team WAA! 主宰、YeeY Inc. 代表、
Delivering Happiness Japan チーフコーチサルタント、 Japan Positive Psychology Institute 代表、
一般社団法人dialogue 代表理事、 米国NLP協会マスタープラクティショナー、
マインドフルネスNLP®トレーナー。 ポジティブ心理学プラクティショナー。
1996年慶応義塾大学卒業 2002年米国ニューヨーク州コロンビア大学大学院にて組織心理学修士取得。
2014年より現職。学生時代からモチベーションに関心を持ち、
キャリアは一貫して人・組織にかかわる。
高校三年生の息子を持つ一児の母親。
日本の人事部「HRアワード2016」個人の部・最優秀賞、
「国際女性デー｜HAPPY WOMAN AWARD 2019 for SDGs」受賞。

金本 泰裕氏
日本マイクロソフト株式会社 統合マーケティング部 部長 大学を卒業後、
NTT東日本に入社。同社およびグループ会社において 主にWeb領域や
データ活用に関する新規事業を推進。
また、同社在籍中に日本IBM社に出向、エネルギーマネジメント、
クラウドゲーミング等、テクノロジーを活用した先進事業開発に携わる。
その後、JR東日本にてSuicaデータを活用した新規事業をリード。
現職の日本マイクロソフトでは法人および個人の双方のオーディエンスに
対し、 クラウド/デバイスのマーケティング活動を推進するチームを統括。
本業の傍ら、大手企業の新規事業担当者によるテクノロジーを活用した
新規ビジネス創造を支援するビジネスコミュニティを設立。
J-Startup Recommender。

髙木 元義
2000年4月にパソナへ入社。丸の内、金融業界担当。2008年より
グループ人財育成担当。
2018年パソナグループ常務執行役員 広報本部長就任、
2020年パソナJOB HUB 代表取締役社長兼務、 個人自立社会の実現に向け
活動中。
本年11月11日には、個人が主役となる新たな働き方を応援し
「個人自立社会」に向けた新たな社会インフラを構築する
『ハイブリッドキャリア協会』を設立、代表理事に就任。現在に至る。

湯田 健一郎
株式会社パソナにて営業企画、事業開発、システム推進、Webブランディングの責任者を経て、
現在、ICTを活用し、場所を問わず多様な人材の能力を活かす「LINK WORK （リンクワーク）」の推進を統括。
テレワーク、パラレルワーク、クラウドソーシング、シェアリングエコノミー、フリーランス活用分野の専門家として、
政府の働き方改革推進施策にも多数関わりつつ、 自身もハイブリッドワークを実践している。
また、国家戦略特区として、テレワーク推進を展開している東京テレワーク推進センターの統括の他、
内閣府や自治体等の多数のテレワーク推進事業のアドバイザーも兼務。
政府の働き方改革推進に関連する経済産業省の「雇用関係によらない働き方に関する研究会」や
厚生労働省の「柔軟な働き方に関する検討会」「雇用類似の働き方に関する検討会」
「仲介事業に関するルール検討委員会」委員等も務める。


皆様のご参加を心よりお待ちしております。