第165回(2023年11月19日実施)日商簿記検定試験の受験申込み手続きが開始されました!!。さあ、あなたはどうする!?。今週から日商簿記検定試験の受験申込み手続きが開始されたのは、2023年11月19日(日)に実施される第165回日商簿記検定試験紙媒体統一試験です。ネット試験ではありません。この時期になると、日商簿記1級の受験者の方や日商簿記2級の受験者の皆さんも最終工程にさしかかっているのでは内でしょうか!!。日商簿記1級の検定試験にはネット試験が無いため紙媒体統一試験の受験になりますが、日商簿記2級、および日商簿記3級の受験者の皆さんは決められた日に受験をするのか、先送りにして力を蓄えてから受験を考えるのか決断の時です。考え方としては、紙媒体統一試験を受験して手応えがあれば次のステップを考えて簿記の勉強を続けるのか、または紙媒体統一試験を受験して???と言う方は直ぐにネット試験を受験してリベンジを果たすと言う選択肢もあります。まぁ、あまり良き提案ではありませんが。さて、① 日商簿記検定試験前に絶対合格したい!!方や、② 今一この箇所が理解出来ていない方や、③ 試験対策をしたい!!と言う方は、是非当講座にお越し下さい。2023年11月19日(日)第165回日商簿記1級検定試験に受験する受講生の方が5名いらっしゃいますので、受講ご希望の方は早い目にご連絡下さい。特に、日商簿記2級の検定試験は難易度が増しておりますので、『まだ、1ヶ月あるわ』ではなく『もう残り1ヶ月しかない!!』と言う気持ちで受験勉強を進めて行かないと間に合いませんよ!!。受験をどうするか真剣に考える時期ですよ。ちなみに紙媒体統一試験の受験率ってご存じですか!?。受験申込者に対して、実際に受験する方の割合です。日商簿記3級も日商簿記2級も受験率は70%です。受験申込みはしたが、実際に受験する方は70%しかいないんです。どうか30%の中に入らないように、残り1ヶ月強になりましたが頑張って下さいね。今回の受講対象希望者は、日商簿記1級、2級、3級の合格を目指されている、すべての受験級の方を対象にしていますが、既存の受講生の方がいらっしゃいますので、レッスン受講日、時間帯のご希望を添えることが出来ない場合がございます。当講座を受講希望される方は、早い目にご連絡下さいね。よろしくお願い致します。【個別レッスン講座の受講要綱】1.1回の受講レッスン時間は、2時間(120分)です。2.1回2時間のレッスン料は、5,000円(税込み)。3.レッスンは、事前予約制です。4.レッスン会場は、ご希望のカフェでの実施になります。5.カフェ代は、各人ご負担して下さい。 (講師分は講師が負担します)。6.レッスン不可日は、日曜日午前中のみ不可です。 レッスンは、14時00分以降から可能です。7.レッスンは、個別レッスンになりますので受講定員になれば 締め切りにさせて戴きます。【講師経験と実務経験】1.日商簿記1級講座 20年 (大手教育産業での講師経験を含む)2.日商簿記2級講座 20年 (大手教育産業での講師経験を含む)3.日商簿記3級講座 20年 (大手教育産業での講師経験を含む)4.税理士科目所得税法 5年 (大手教育産業での講師経験を含む)5.税理士科目相続税法 3年 (大手教育産業での講師経験を含む)6.全経簿記上級講座 2年7.大学での簿記課外講座4年8.企業実務経験 22年9.個別レッスン講座 4年 ① サイタ ② PARKひろば ③ ジモティー、 ④ 大人の家庭教師トライ ⑤ 個別家庭教師【合格者輩出実績】1.日商簿記1級合格者 110名以上2.日商簿記2級合格者 2,000名以上3.日商簿記3級合格者 3,000名以上4.全経簿記1級検定試験 2名 ⇒中学2年生と小学校6年生5.全商簿記1級検定試験 2名 ⇒高校生6.ビジネス会計3級 3名7.ビジネス会計2級 2名8.財務検定3級 2名9.財務検定2級 1名 【個別レッスンの受講生状況~年齢・性別受講生状況~】 ① 10代 4名(女性 3名、男性1名) ② 20代 3名(女性 2名、男性1名) ③ 30代 4名(女性 4名) ④ 40代 2名(女性 2名) ⑤ 50代 1名(女性 1名) ⑥ 60代 1名(女性 1名) ⑦ 日商簿記1級(受講者5名) ⑧ 日商簿記2級(受講者6名) ⑨ 日商簿記3級(受講者1名) ⑩ 全経簿記上級(受講者1名) ⑪ 全経簿記1級(受講生1名) ⑫ 全商簿記1級(受講生1名) ⑬ 税理士科目 簿記論(受講生1名)以上、何卒、よろしくお願いします。【2022年8月22日追記】2023年10月1日より施行される消費税のインボイス制度ですが、当講座は消費税の免税事業者(適格請求書発行事業者)に該当するため、適格請求書の発行は致しません。そのため、消費税の『仕入税額控除』の適用が受けれませんので、会社の研修費として損金経理処理を希望される企業様は、事前に顧問(公認)会計士、または税理士とご相談の上受講申込みをして下さい。また、『仕入税額控除』の対象になる仮払消費税額分は、法人税法上損員経理が認められています。この消費税のインボイス制度について、個人で資格取得を目指される受講生の方には影響はございません。
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良い 正流久津輪
すごいいい人でよかったです。息子に渡します。😁
良い ぱん
無理なお願いにも関わらずご対応いただきましてありがとうございました。大切に...
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